Amazon CloudWatch now supports ingesting Security Hub CSPM findings with organization-wide enablement

カテゴリ: What's New
公開日: 2026-03-31
元記事: https://aws.amazon.com/about-aws/whats-new/2026/03/amazon-cloudwatch-securityhub-findings/

要約

本アップデートにより、セキュリティチームは CloudWatch Logs を通じて Security Hub の CSPM 検出結果を一元管理し、organization レベルの enablement rules を活用して組織全体のセキュリティ監視を自動化・標準化することが可能になりました。これにより、AWS 環境全体のセキュリティ脅威をより迅速に特定・対応できるようになります。

詳細

主な機能

• Amazon CloudWatch が AWS Security Hub の CSPM 検出結果の取り込みに対応

  • Security Hub の検出結果を CloudWatch Logs に直接集約
  • セキュリティ検出結果を一元的に分析・監視可能

• 標準化されたデータ形式対応

  • AWS Security Finding Format（ASFF）
  • Open Cybersecurity Schema Framework（OCSF）形式

• 高度なクエリと監視

  • CloudWatch Logs Insights を使用した検出結果クエリ
  • メトリクスフィルターで監視ルール作成

• Amazon S3 Tables との統合

  • 高度な分析が可能
  • 長期データ保管と大規模処理

• Organization 全体の自動化

  • CloudWatch enablement rules による自動配信
  • 組織全体または特定のアカウントに対して適用可能

• 柔軟な価格設定

  • 段階的な料金体系
  • 検出結果の配信量に応じた課金

利用可能なリージョン

• AWS のすべてのコマーシャルリージョン

実装シナリオ

シナリオ1: 本番環境全体のセキュリティ監視

すべての本番環境アカウントに対して Security Hub 検出結果を CloudWatch Logs に自動送信するルールを作成し、セキュリティ態勢の可視性を確保できます。

シナリオ2: セキュリティ脅威の迅速な検出と対応

CloudWatch Logs Insights で検出結果をクエリし、リアルタイムアラート設定により即座に対応できます。

シナリオ3: コンプライアンス管理の自動化

セキュリティ検出結果を S3 に保存し、監査ログとして長期保管し、法的要件への自動対応が可能です。

メリット

セキュリティ体制の強化

• AWS 環境全体のセキュリティ脅威をより迅速に特定
• 脅威対応プロセスの高速化
• セキュリティ脅威の可視性向上

運用の自動化と標準化

• 組織全体での統一されたセキュリティ監視
• 手動作業の大幅削減
• ヒューマンエラーの排除

データ分析の高度化

• CloudWatch Logs Insights での複雑な分析
• S3 Tables との統合で大規模データ処理
• カスタムメトリクスの自由な定義

コスト最適化

• スケーラブルな価格設定による柔軟な利用
• 必要な検出結果のみ配信して不要な監視を削減
• 組織全体での効率的なセキュリティ管理

実装上のポイント

必須要件

• AWS Security Hub の有効化
• CloudWatch の有効化
• 適切な IAM 権限設定

推奨構成

段階的な展開プラン

1. テスト環境での検証 (1-2週間)

   • 基本的な統合機能の確認
   • パフォーマンス評価

2. 非本番環境での試行運用 (2-4週間)

   • 実運用に近い環境での検証
   • 監視ルールやアラーム設定の最適化

3. 本番環境への段階的展開

   • テスト環境から本番環境への移行
   • アカウント単位での段階的適用

4. 監視・最適化フェーズ

   • 継続的な改善
   • コスト最適化

まとめ

このアップデートにより、CloudWatch は単なるログ管理ツールから 統合セキュリティプラットフォーム へと進化しました。Organization 全体のセキュリティ監視を自動化・標準化することで、セキュリティチームは脅威検出と対応により多くの時間を割くことができます。

主な効果:

• セキュリティ脅威への迅速な対応
• 運用効率の向上
• コンプライアンス要件への自動対応
• 組織全体のセキュリティ態勢強化